アメリカに来たばかりだと、知り合いや相談できる相手もいないことが多いですよね。特にアメリカで実際に働いている人に出会える機会も中々ありません。
アメリカ現地で働く人の実態は？
資格USでは、実際に留学生から就職をした経験者、日本で社会人を得て渡米後にキャリアチェンジした方から、アメリカの企業買収をし自分で会社を運営するオーナーまで、「アメリカで働きたい」と願う人達が通る道を通ってきた、様々なコンサルタントを抱えております。
留学後、アメリカ就職するには？
アメリカの大学を卒業したら、アメリカで就職したいという方も多くいらっしゃると思います。アメリカで就職するためには、英語や仕事の能力が求められるだけでなく、外国人として働く難しさを乗り越え、アメリカで働くための就労ビザを取るなどの事前準備などが必要です。
また、会計士・デザイナー・エンジニア・翻訳・管理職など、専門職だと米国の企業へ採用されるケースも多々ありますが、「営業」や「カスタマーサポート」など特別な資格やスキルを必要としない職に関しては、探すのが大変難しくなっています。アメリカは英語を話すのが当たり前としている国なので、「英語力」はスキルにはなりません。
ですが、アメリカにはもちろん日系企業もたくさんあり、日本人の人材を求めている企業もたくさんあります。就職活動前から、アメリカにどのような企業があるのか、求人募集はどのような会社がしているのかなどリサーチしておくことも大事です。特に日系の会社はビザサポートをしやすいです。ですが、やはりきちんと業績のある会社や日本に本社があるなど、ビザサポートをする側も条件がありますので、「会社の規模」や「会社の本拠地」など、調べておくのもいいと思います。
OPTでの企業の探し方は？
アメリカで働くためには就労ビザが必要ですが、アメリカのコミュニティカレッジ、四年制大学、大学院、専門プログラムを卒業すると、卒業後のトレーニングとして１年間アメリカでOPTという資格を使って有給で働く事ができます。OPTの有効期間は通常１年間ですが、例外としてSTEM (Science, Technology, Engineering, Mathmatics)専攻の卒業生は、１年間のOPTをさらに延長して働く事ができます。
OPTを使って仕事をする場合は、仕事内容が大学で勉強した専攻に関連している必要があります。例えば、Accounting専攻の卒業生が会社の経理部門や会計事務所で働いたり、Technology専攻の卒業生がプログラマーで働くといったケースが該当します。そのため、実務に結びつけにくい専攻（社会学や倫理学など）で卒業した場合は、OPTを使って就職活動することが難しくなるかもしれません。アメリカで仕事をしたいと決めている場合は、実務に関連しやすい専攻を選ぶ方が有利です。
OPTで仕事を見つけた後、そのままアメリカで働き続けたい場合は、雇ってくれる企業にスポンサーになってもらった上で、専門職ビザと言われるH1-Bビザ又はE-1ビザを申請するケースが一般的です。しかし、H1-Bビザは年間の発行上限数が決められているだけでなく、ビザの希望者が多い年は抽選です。さらに申請できるチャンスは4月1日応募開始の年１回しかありません。OPT開始日が冬の方は、4月1日までに雇用者を説得してビザスポンサーになってもらうのは非常に難しいと思います。
そこでE-1ビザは取得期間が短く、比較的簡単です。ですが、全ての企業が当てはまらない条件があります。日系会社でE-1ビザを申請するには、その会社の株式の50%以上を所有している方が日本国籍であり（永住権保持者不可）、E-1ビザの申請者も日本国籍を保有していることが条件です。また、企業の業務内容は国際貿易であり、貿易取引の50%以上が米国と関与していること。例えば日本国籍の企業の場合、米国と直接的な輸出入があり、全世界の取引高において50％以上が日米間の取引であることが求められます。他の会社を介して行う間接的な取引ではなく、米国と直接的な貿易を行うことが求められますので、あらかじめ米国での事業内容や業務範囲などを確認しておくことをお勧めします。
アメリカで転職って簡単？
OPTで働き始めたけど、会社が合わない・転職したいと思い始める方も多いかと思います。アメリカはほとんどの人が数年に一度は転職します。転職にネガティブなイメージがある日本に比べて、アメリカで転職は当たり前です。ですので、転職をする面に関しては難しくないですが、日本人として、今後もアメリカで働き続けたいと思っている場合は、やはりビザサポートをしてくれる会社を求めるのが普通だと思います。OPTの１年間という短い間で転職をすると、やはり信頼性や会社に対しての忠実性に欠けると思われ、ビザサポートまで繋げない場合もあります。ですので、短い期間で転職をしなくて済むように、最初の企業選びは慎重にすることをお勧めします。
日本とアメリカの働き方との違いは？
アメリカと日本はカルチャーも違うので、もちろん人々の働き方も違います。日系企業で日本人とお仕事をしている場合でも、やはりアメリカに住み、アメリカの法律に守られた従業員なので、実際に日本にある日本の企業とは違います。
アメリカでは、ほとんどの人が残業はしません。日系企業だと残業をするのが当たり前の会社もあるようですが、米企業ではが夕方4:30くらいから帰宅し始めます。アメリカ人は家族や自分の時間をとても大切しているので、短時間で仕事を終わらせるモチベーションが高いです。あの日本特有の『帰りにくい雰囲気』もありません。ただ、仕事をしないわけではなく必要なことはちゃんとこなしています。緊急のときは夜11時でも会議しますし、忙しいときは家でも仕事します。
また、アメリカではおもに個人の裁量で仕事を進めるので、判断なども個人の意見が尊重されます。採用段階からジョブディスクリプションとして担当業務の範囲が決まっているので、全体をまとめるマネージャー職の方はまた話が別になると思いますが、担当外の仕事をわからないのは問題に特になりません。
そして、アメリカの金曜はのんびりとしています。これは日系企業のアメリカ支店だと特に目立つ光景です。時差がありアメリカの金曜が日本の土曜になるので、金曜は日本が既に休みに入っていて気持ち的にゆっくりと仕事をしている気がします。金曜の午後のフリーウェイは大渋滞していて、みんな早めに仕事を切り上げて帰宅しているようですので、日系企業だけではなく一般的に金曜は早く帰ることがわかります。
働き方は個人の状況に応じて様々ですが、実際にアメリカの会社でも「アメリカ人」と「日本人」だと働き方もまた違うように感じます。6時になると残っているのは駐在員だけで、アメリカ人はすでに帰宅済み、事務所に人はほとんどいません。
完璧主義で100％に全力を注ぐ日本の働き方に比べて、アメリカでは「自分にメリットのない仕事や、やらなくても将来自分が困らない仕事も手を抜いている」ような気がします。ですが、これは仕事全体に手を抜いているわけではなく、無駄を見極める力が強いのだと思います。アメリカでは自分にとって本当に重要なことに集中する思考があり、仕事全体にとっての無駄を見極める力を養っていくのが、これから短い時間で働くコツになると思います。
日本の働き方にもアメリカの働き方にもいいところ、悪いところもありますが、それぞれのいいところを取り入れて快適に要領よく働くのが一番ですね。
資格USでは資格取得のサポートだけではなく、就職・転職のサポートも行っております。実際にアメリカで就職・転職したことがあるからこそできるアドバイス、コンサルテーションも行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。
